これからの時代のクリエイティブを語ろう。


『社内報』で、企業を、日本を、もっとワクワクさせたい。

#AE&Director#クリエイティブ

お客様の中にある答えを、いかに引き出していくか。

小島

社内の情報発信ツールとして、WEB社内報を導入される企業も増えていますが、紙の社内報を発行する企業がまだまだ主流です。

北村

印刷物の歴史は長いですからね。WEBは情報を取りに行くメディアであることを考えると、確実に手元に届けられる印刷物のメリットは大きい。

小島

社内報の発行頻度は企業の発信したいタイミングによってさまざまです。内容は巻頭に設ける特集ページと、毎号定型で掲載する連載ページの2本柱の構成が一般的。特集では社内のビッグプロジェクトを取り上げて、関わった部署や社員を紹介することも多いのですが、それ自体が会社の求心力を高めるきっかけにつながっているように思います。連載ページでは社員の方々の寄稿や会社のトピックスなど、自分たちのこと、会社のことをじっくり考える、とてもよい機会になっているようです。

北村

1冊の社内報を作り上げる際、クライアント内のチーム(編集委員など)とglassyでお互いに役割分担をしつつも「社内報づくりを通して課題を解決していく」という共通のGoalに向かって、会社という枠組みを超えたチームとして共に力を合わせていきますので、クライアントとの一体感は他の企業広報ツールづくりの現場より強いかもしれません。

小島

私たちはクライアントの伴走者として、つねに足並みを揃えて前に進むことが大事。いつも心がけているのは、「伝えたいことはお客様のなかにある。それをいかに引き出してあげるかが私たちの仕事」だということ。クライアントの伝えたいことを最大限に引き出し、見やすく、わかりやすく、興味深い内容へと編集し、社員へと伝えていく。そしてもたらされる反響や反応、反省点を担当者と共有しながら、次号にしっかりと反映させていく。こうやって媒体としてつねに進化し続けながら、より良い会社、より良い組織を目指して、クライアントとともにつねに前を向いて歩んでいけるところに、社内報という媒体を制作することの醍醐味があります。

『社内報』のストーリーテラーは、社員一人ひとり。

北村

社内報は、日々進化しています。私たちは、社内報を単なる情報伝達ツールではなく、企業の経営課題を解決するツールと位置づけています。「経営層の考えていること、会社がどこを目指しているのかを、全社員にいかに伝えていくか」ということは、やはり不変のテーマです。ただ、私たちが制作に関わるようになって感じる変化として、主体が会社から社員に変わってきているということが挙げられます。わかりやすく言えば、従来の社内報はコトやモノの紹介が中心でしたが、今は「『ヒト(人)』を出したい」「現場の社員にこういうことを語らせたい」という要望が、各企業のご担当者からも多く出されるようになりました。

小島

ヒト(人)を介した言葉に置き換えると読みやすくなるし、同じ部署の方が登場していると「ちょっと読んでみようかな」という気持ちになりますよね。

北村

また、中期経営計画も3年や5年というスパンの取り組みなので、それに沿ってインナー・ブランディングを考えていくことが重要です。

小島

社内報というのは長期戦ですよね。1回読んでもらっただけで伝わるものではありません。何度も繰り返し、同じメッセージを、号を変え、人を変えて浸透させていく、それが社内報に求められている役割だと思うんです。デザインなどの見た目を変えたいとご相談をいただくことも多いですが(もちろんそこは私たちが大いにお手伝いできるところですが)、その前に「何のために、誰に、何を伝える社内報なのか」という「核」の部分をきちんと組み立てることが大切ですとお伝えしています。

北村

その点で言えば、私たちディレクターにはコンサルタントのような働きが求められるわけですが、いろいろな企業とお付き合いさせていただいていますので、そのなかでクライアントの課題やお悩みが、どういう種類のものなのか、そのためにどんなご提案が必要なのかがわかってきます。ともに手を携え、つねに前を向いて取り組んでいけるところに、私はこの仕事のやりがいを感じています。大げさではなく、インナー・ブランディングはクライアントとともに日本をよくしていく仕事だと実感していますし、それくらい責任が重いものと自負しています。

リアルなコミュニケーションにつなげていくために。

小島

先日、ある企業の社内報の特集ページで若手社員の座談会を開き、その内容を紙面にまとめるという企画があったのですが、座談会終了後に、面識もなかった社員同士がその場で連絡先を交換しているのを見ました。社内報を通じて新たな“つながり”が生まれた瞬間です!

北村

それって、最少人数の社内コミュニケーションイベントとも言えますね。「社内報の制作」は、印刷して作ったものを配るという前に、しっかりと作れるということ自体が、企業のインナー・ブランディングとしてすごく重要な取り組みのひとつじゃないかなと思うんです。

小島

同感です。企業によっても異なりますが、広報や総務、あるいは経営企画などの管理部門の社員の方々で、こうした人たちが制作現場に加わる点に大きな意味があります。たとえば定期的に開かれる編集会議では、その時々に社内へ伝えたいメッセージというものを、共に理解、整理し、どう伝えていけば社員により深く浸透するのかを私たちと一緒に考えるわけですが、これ自体がもうインナー・ブランディングの第一歩。

北村

しかも取材は基本的に社内で行われるため、取材対象となる他部門、他部署の人たちの協力も取り付けなければなりません。自社の社員を巻き込みながら、ともに同じ目標、同じ目的のために協力し合うということもまた、“社内のベクトルを合わせる”という重要なインナー・ブランディング活動になっています。

小島

そうですね。社内コミュニケーションイベントというと、周年パーティーや、表彰式、運動会、社員旅行、研修など規模も内容もさまざまですが、社内報を通じて、リアルのコミュニケーションにつなげることもできるということです。

北村

インナー・ブランディングというのは効果を数値化しづらいというもどかしさがありますが、長期にわたりクライアントに寄り添っていくと、社内報を通じて経営層の考えが社員の方々に浸透していく、逆に、社員の声が経営層の耳に届くという、プラスの循環が生まれていくのを目の当たりにします。 これからも、ビッグデータの活用や5Gの登場など、環境変化によってコミュニケーション手法もどんどん変わっていくでしょう。現に社内のデジタルサイネージに動画を流すというのも珍しくなくなってきていますし、社内報を起点にして、私たちがやれること、やるべきことがまだまだたくさんあると思うとワクワクします。

小島

それに私たちは、社外の人が知り得ないような情報にも触れますよね。「この企業は、今こんなことを考えているのか!」ということを知れるだけでも、一制作者としてはとても刺激的。だからこそ、そこで得た感動を全社員の方々と共有したいですし、その感動を行動へのエネルギーに変換していく仕組みを作っていきたいんです。

北村

社内報は社外の人たちの目に触れないだけに、なかなかイメージがつきにくいところがあります。現に社内報がまったく機能していない企業様も少なくありません。でも、その一方で、社内報が機能しだすだけで社内の空気というか、社員の士気というか、目には見えない何かが変わっていくのを私たちは感じています。

小島

そういう想いを持った社内報には、いつも夢や情熱が宿っていますし、人の心を動かす力があります。しかも制作を通じて、いろいろな企業の取り組みを知り、社会について学ぶことができます。だから自然と、自分も社会や未来に少しでもお役に立てる人間になりたいと素直に思います。こうした気持ちを持って、日々の制作に取り組めることは、とても恵まれていることです。

北村

そうやって企業の成長とともに、glassyという企業も成長させていくことができる。今のglassyで働くことは、思いのほか影響力があることを私自身、手応えとして感じていますが、これも当社で働く魅力かもしれないですね。